みやぐちこどもクリニック

　 昨年12月31日に日本で最も国民的人気グループであったSMAPが解散し、SMAPファンにとっては大変寂しい年となりました。表題のLet it Beですが、SMAP以上に世界的な人気グループであったビートルズ活動中の最後シングル盤のタイトルです。

　ところでLet it Beの意味は？と聞かれると私のような英語が不得意な人は返答に困ってしまいます。Let it Beを辞書で調べてみますと「ありのままに」、「自然の成り行きにまかせる」、「そのままにしておきなさい」などの意味があり、また「心配するな」とのニュアンスも含んでいると書かれています。

　今回のお話しは、小児科クリニックで訴えの多い発熱について考えてみます。
　皆さんは、風邪などにかかるとなぜ熱が出るか考えられたことはありますか？子供さんに限れば、発熱の原因の8～9割は風邪などのウイルス感染症です。外来で使用できるウイルスに効果のある薬は、インフルエンザ（タミフルなど）と水ぼうそう（アシクロビルなど）に対する薬しかないのです。熱が出ると抗生剤が処方される場合がありますが、ウイルス感染症には抗生物質の効果は残念ながらありません。風邪薬も同様です。

　発熱があり診察を受け、風邪などの可能性があり少し経過見ましょうと言われても、発熱の多くは2～4日ほど続きます。特に夜間は高熱となりやすく大変寝苦しくなりますが（ご両親も高熱が出れば夜はぐっすりと寝ることはできませんね！）、朝熱が少し下がり気味で、おもちゃなどで遊ぶことができる、食欲低下はあるが水分は摂取できるなど全身状態が比較的良好なら少し様子を見ていただいてよいでしょう。発熱した後、すぐに熱が下がらないからといって解熱剤の使い過ぎはお薦めできません。治癒する期間が長引く可能性があるためです。小児の解熱剤は作用が穏やかで、期待するほど下がらないこともあります。夜などに高熱で泣いてばかりいる、痛みを強く訴える時などに限定して使用しましょう。 　子供さんの発熱で注意していただくことは

①生後半年までの赤ちゃんの発熱

②元気がない、ぐったりしている、顔色が悪い、いつもの発熱時と様子が異なる

などは単なる風邪などのウイルス感染症ではなく細菌感染症等の可能性もあるため早めの受診が必要です。

　赤ちゃんは、生後６ヶ月頃になると、お母さんなど日常的に養育している身近な人と、それ以外の人を区別できるようになり、いわゆる“人見知り”が始まります。単身赴任や長期出張などで家をあけがちなお父さんに対しての“パパ見知り”もあります。逆に大家族の中で生まれた赤ちゃんは、出生直後から家族みんなでかわいがられ育てられます。そのため身近で多くの時間を過ごしてきた人々に対しては、人見知りはほとんど見られません。離れて暮らしているおじいちゃん、おばあちゃんに対して人見知りする赤ちゃんでも、接する時間が増えるにつれ、次第に人見知りもなくなってきます。多くの時間を一緒に過ごすことにより、この人は仲間であり、安心できると感じるようになってくるからです。

　前回に続いて食物アレルギーのお話です。人は、生命を維持するために絶えず食物を摂取する必要があります。特に蛋白質は、体をつくる主要な成分であるとともに、酵素などの生命の維持に欠かせない多くの成分になります。私たちが日常で摂取している蛋白質は、動物、食物由来であり人の蛋白質とは異なっています。しかし大多数の人では、摂取した蛋白質は異物と認識されず、アレルギー反応を引きおこすことなく体内に取り込まれ、私たちの体の中で再利用されています。

これは、“免疫寛容（めんえきかんよう）”といわれている仕組みがあるためです。

　免疫寛容とは“口から取り込んだ食物に対して人見知りをしない”ことにたとえることができます。免疫寛容の働きにより、口から入った蛋白質を仲間と認識し、腸内で分解し体の中に取り込こむことができます。免疫寛容があるからこそ、人が食物を利用し生きていくことができるのです。ところが食物アレルギーのある子どもさんでは、経口摂取した蛋白質に対して、異物（他人）と認識し、これを排除しようとしてアレルギー反応を引き起こします。これは摂取した食物に対して“人見知り“をして、大泣きし拒否している状態にたとえることができます。

　前回お話ししましたイギリスの小児科医Lackは、ピーナッツアレルギー患者さんから得た詳細な観察結果から“口から摂取した食物蛋白質に対しては免疫寛容が誘導されるが、皮膚から浸入した食物蛋白質に対しては感作（アレルギー反応が起きやすい状態になること）が成立する”との説を発表しました（2008年）。荒れた皮膚から食物蛋白質が皮膚内に入り、他人と認識される前に、口からその食物蛋白質を摂取し仲間と認識させることの重要性を説いています。この説は“食物の摂取開始時期を遅くすれば食物アレルギー発症が予防できる”との概念が覆され、世界的に大きなインパクトを与えました。

　この説を実証する研究としてLackらはピーナッツアレルギーの摂取時期に関する研究で、ピーナッツアレルギーを起こしやすいと考えられる子供さんを対象に、生後4～11か月の間にピーナッツを開始すると、除去した群と比べピーナッツアレルギーが減少したことを発表しています（2015年）。また日本小児アレルギー学会は、日本で行われた卵アレルギーに関する研究結果から、生後6か月未満で卵アレルギーを発症しやすいリスクのある（＝痒みを伴う湿疹がある）乳児に対して、“卵アレルギー発症予防のために、湿疹のない状態にした上で、離乳食での卵摂取を遅らせるのではなく、むしろ早期に微量摂取を開始すること”を推奨するようになっています（2017年）。またすでに卵アレルギーになっている乳児では、摂取によってアレルギー症状がおきる危険も伴うため、必ず医師の指導のもとに摂取を開始することを求めています。湿疹のない乳児では、卵アレルギーを発症するリスクが高くないため、母子手帳などに書かれた離乳食の進め方に従って、卵の開始をすすめています。

　現在までの研究では、ピーナッツ、卵以外の食品については、早期から食べ始めることでアレルギー発症が予防できるかどうかまだ十分にはわかっていませんが、離乳食全般を遅らせることは、食物アレルギー発症予防につながるという考え方は否定されつつあります。

　0歳での食物アレルギーの3大原因は、卵、牛乳、小麦であり、これらの食品の摂取開始時期を遅らせることは問題がありそうです。でも逆に早すぎると、消化管機能が十分でないため蛋白質が十分に分解されず、免疫寛容が誘導されない可能性があります。肌がつるつるした状態であれば、赤ちゃんが人見知りをしないために比較的早期から多くの人と接することと同様に、乳児期に食物を制限するのではなく、生後5～6ヶ月頃から少しずつ食物を摂取しながら、色々な食物に“人見知りしないように”なれていくことが大切と思われます。顔などに皮膚炎があり、すでに食物に感作されている可能性がある子どもさんでは、小児科で皮膚炎の治療と共に、卵、牛乳、小麦などに感作されているかどうかの検査を受けて下さい。たとえ感作されていても（血液検査で、陽性であっても）必ずしもアレルギー反応が起こるわけではありません。数値によっては少量から摂取開始すれば、アレルギー反応を起こさないこともありますので、かかりつけの小児科医に離乳食の進め方について相談してみましょう。

　現時点での、食物アレルギーの発症予防、または軽症化対策としての離乳食の注意点を下記にまとめてみました。
① 湿疹がある場合は、離乳食開始前に湿疹を改善させておきましょう（ピッカピカの一年生　を参照して下さい）。

適切なスキンケア（洗って保湿すること）、治療を行っても湿疹が改善しない場合は、小児科医に相談して下さい。

② 湿疹がない状態の子供さんでは、生後5～6か月頃から離乳食を少しずつ開始しましょう。
③ 離乳食の進め方としては、少量から開始し、アレルギー症状が起きないことを確認しつつ時間をかけて少しずつ増量しましょう。
④ 離乳食を開始、または増量する時は、アレルギー症状が出る可能性もありますので、蕁麻疹などのアレルギー症状がおこった場合にすぐに受診がしやすい時間帯に摂取しましょう。

　“ピッカピカの肌を保ち続け”、食べ物に人見知りしないために“離乳食開始は遅れないように”しましょう！！

　 封筒をのりづけするために使い古した液状のりを使用しようとした時に、スポンジキャップに付着したのりが固まって出ないことをしばしば経験します。よく使用されていますのりメーカーのホームページでその対処法を検索すると以下のように記載してあります。
　“本体からスポンジキャップを外して、少し熱めのお湯（50度前後）に浸し（やけどに注意！！）、揉み洗いしてのりを落とします。”
　　
　小児科外来では、腹痛を訴えて来院される最も多い原因は便秘です。便秘による腹痛は、虫垂炎（俗にいう盲腸）と間違うほどの強い痛みを生ずることがあります。おなかをくの字に曲げて歩行困難なため重篤な病気と考えてこられる家族もいます。このような場合、浣腸を行い排便後に腹痛がすっかり消失すれば、便秘が原因であったことになります。

　今回は便秘のお話です。毎日快便の人では、朝食を食べるとすぐに便意をもよおして排便します。これは朝食前の空っぽの胃の中に食べ物が入ってくると“自然に大腸が動き出し”便を直腸（肛門の近くの大腸を直腸といいます）に送り出し排便を促すからです。「次の食事が入ってきたから、たまっている便を排泄し大腸を空けて下さい」というわけです。これを胃―大腸反射といいます。胃―大腸反射は、おなかがいっぱいにならないようにしている大切な反射です。

　便秘の人では、この胃―大腸反射がうまく働いていません。快便の人では、胃―大腸反射により、空っぽの直腸内に便が入り便意を感じますが、この便意は直腸に便が入り込んだときから30分ほどで消失してしまいます。便秘の人では、直腸に硬い便がすでに長い間たまっていることにより便意を感じなくなっています。“便意を感じたらがまんせず早めにトイレへ行く習慣が、便秘を予防することにつながります。”

　便秘では、下記の悪循環を断つことが大切です。
　　　排便の我慢→直腸内便の貯留→便からの水分吸収
　　　　　　↑　　　　　　　　　　　　　　　　　↓
　　　　　　排便時の痛み、肛門が切れる　←　便が硬くなる　

　便秘の対処法は、下記の液状のりのスポンジキャップが固まった時と似ています。
　　① スポンジキャップの固まったのりを取り除く
　　② スポンジキャップが固まらないように毎日使用する
　　③ 液状のりが乾燥などで容易に固まらないように粘度（濃度）を高くしない

（メーカーの仕事ですが）

　以下にそれぞれの対処法について解説します。
①　スポンジキャップの固まったのりを取り除く→堅い便を浣腸で滑りやすくし排泄する

　大腸の働きは便の中の水分を吸収することです。排便がない日が何日も続くと、肛門の出口付近にある便はどんどん硬くなり、また次から次へと新たに硬い便が作られ、ますます排泄困難となります。このような状態では、スポンジキャップに固まったのりが付着した場合と同様に、強く圧力をかけても（強い腹痛が生じます）出口の狭い肛門を硬い便が通り抜けることは困難です。また、たとえ排泄できたとしても硬い便により肛門内が切れ、出血することにつながります。浣腸することにより、浣腸液が大腸を刺激するのみならず、浣腸液が潤滑油の働きをして滑りやすくし、狭い肛門を硬い便がスムーズに排泄できるようになります。

　　　　　　　　　　　　　　　便秘の治療の一つ目のステップは、
　　　　　　肛門の出口付近に貯まって栓をしている状態の“硬い便を除去する”ことです。

②　スポンジキャップが固まらないように毎日使用する→毎日排便する（でなくてもトイレで排便の訓練をしましょう）

　毎日排便することは大腸で便の留まる時間が少なくなり、柔らかい便のまま排泄することにつながります。便秘が持続している場合は、便秘の悪循環から抜け出すためにしばらくの間便秘薬を使用しましょう。便秘薬の効果が生ずるまでの数日間は、便を硬くしないために排便がなければ1日おきに浣腸をしましょう。浣腸を頻回にすると癖になると勘違いされていることがありますが、たとえ毎日浣腸をしていても癖にはなりません。また、食事量を増やすことも大切です。ところてんは専用の器具で押し出して作りますが、食事量を多くすればところてんを作る時と同様に、新しく摂取した食物で便が押し出されやすくなります。小食の子どもさんでは、おやつを少なくし、飲み物はお茶、白湯などのノンカロリーの飲料を主とし、３度の食事前に食事が待ちきれないほど、おなかをすかせましょう。そうすると自然と食事量が増加することが多いです。

　　　　　　　　　　　　　　便秘の治療の二つ目のステップは、
　　　　　　　　可能であれば“毎日あるいは２日に１回排便する“ことです。
　　　　　　　排便回数が増加すれば、便が硬くなりにくく悪循環が断ち切れます。

③液状のりが乾燥などで容易に固まらないように、粘度を高くしない→食物繊維の多い食事を心がける。

　液状のりの粘度を低くすることは、便では柔らかい便にすることです。通常の便の75％は水分です。この水分量がより多くなると下痢になります。便の固形成分で大部分を占めるのが小腸で吸収されなかった“食べ物の残りかす”です。その中で重要なのが食物繊維で、人ではその消化酵素を持っていないため分解されずに小腸を通過し大腸に届きます。野菜、大豆、海藻など食物繊維の多い食品を摂取すると、食物繊維が水分を吸収し膨張するため、柔らかい便の量が増加します。逆に、白米（ご飯）、パン、麺類などは食物繊維が非常に少なく、これらを多く摂取していると便秘になりやすくします。ただし穀物の中で玄米、麦ご飯、ライ麦パンなどは、比較的繊維が多くおすすめです。食物繊維はうんちの量を増すのみならず、腸内に住む善玉菌のエサにもなっています。最近の研究によると、腸内に多種類の食物繊維を取ることにより、これらをエサとして多種多様な善玉菌が増加し、多種多様な善玉菌を多く持つ人ほど種々の病気になりにくく、健康長寿につながるとの報告があります。便秘を治すことは健康の維持にもつながります。

　　　　　　　　　　　　　　便秘の治療の三つ目のステップは、
　　　　　　　　　　　　　　“食物繊維を多く取る“ことです。

　一時的な便秘では、①～③の対処法を試してみましょう。　

　便秘を主訴に外来受診される子どもさんの多くは、長期間便秘が続いています。長期にわたり便秘が持続している場合は、上記①～③の対処法のみでは便秘が軽快することは少なく、上記対処法を行ないながら“便秘薬をしばらくの間内服する”必要があります。このような子どもさんでは、直腸に硬い便が長時間にわたり貯まっているため、直腸が太く拡張しています。便秘薬は、大きく分けて便を軟らかくする薬、大腸の動きを高める薬に分けられます。これらを単独または併用して便秘を引き起こす悪循環から抜け出しましょう。便秘薬の併用で排便回数が増加すれば、拡張していた直腸も縮小し、便意を感じるようになり便秘が治癒に向かいます。

　　　　　　　　便秘の治療で大切なことは、便秘の悪循環を形成しないために
　“食物繊維を多く取るように意識し、かつバランスの良い食事に心がけ、毎日排便する習慣をつける”
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ことです。

　日本で2番目に高い山は、南アルプスの「北岳」(3,192m)ですが、世界では、カラコルム山脈にある「K2（ケーツー）」で標高は8,611mあります。19世紀末までカラコルム山脈の存在は知られておらず、その後カラコルム山脈が発見された際、標高が高い山々にカラコルム（Karakorum） の頭文字「K」を取って順に、K1, K2, K3, K4, K5 と測量番号がつけられました。その後、K2以外の山には名前が付けられ、K2だけがそのまま山の名前として残りました。登頂の難しさでは世界最高峰のエベレスト（標高8,848m）よりも上で、世界一登ることが難しい山とも言われています。

　今回は、乳児ビタミンＫ欠乏性出血症のお話です。脳内出血は､老人がかかるものと思われていますが、妊娠・分娩時に異常なく生まれた元気な赤ちゃんでも頻度は少ないのですが、脳出血を起こすことがあります。乳児ビタミンK欠乏性出血症は、主として生後 3 週から ２ヶ月までの母乳栄養児に発症し、8割以上に脳内出血がみられる重い病気です。

　ビタミンKは脂溶性ビタミンに分類されており、ほうれん草のような緑色の野菜に多く含まれています。食物からの摂取以外にも、ビタミンKを産生する腸内細菌の働きで腸の中でも作られています。ビタミンKは、血液が固まる際に必要不可欠な凝固因子の産生に深く関係しています。凝固因子が不足すると、外傷などの原因がなくても出血を起こしやすくなります。したがって、ビタミンKは正常な止血作用を保持するためにとても大切な物質です。その他、骨の成長過程にも重要であると考えられています。

　赤ちゃんはビタミンKが欠乏しやすく、「乳児ビタミンK欠乏性出血症」を発症するリスクを抱えています。
元気で生まれた赤ちゃんがビタミンＫ欠乏になりやすい理由として、
① ビタミンKは母から子への胎盤移行性が悪く、出生時の蓄えが少ない。
② 腸内のビタミンKを作る腸内細菌が少ない。
③ 母乳中のビタミンK含有量が少ない。
④ 腸からビタミンKを吸収する働きが弱い。　
などが関与していると考えられています。

　でもビタミンK2シロップを飲ませることで乳児ビタミンK欠乏性出血症を予防する
ことができます

　わが国では1989年に厚生省の研究班がビタミンK２シロップによる予防対策を発表し、出生時、生後1週間(産院退院時)、1ヶ月健診時の3回経口投与する方法が標準方式として定着しています。しかし、日本小児科学会新生児委員会が1999年から2004年までの6年間を対象とした全国調査で、ビタミンK２シロップ３回投与でも、乳児ビタミンK欠乏性出血症を起こしてしまった赤ちゃんがわずかながらいたこと、またヨーロッパ諸国において、3ヶ月間連日もしくは週 1 回のビタミンKの予防投与を受けた母乳栄養の赤ちゃんでは、乳児ビタミンK欠乏性出血症の発症はなかったことが報告されています。
2010年に乳児ビタミンK欠乏性出血症の改訂ガイドラインが発表され、2011年に一部が修正されています。修正されたガイドラインでは、これまでと同様に、出生時・生後1週間(産院退院時)・1ヶ月健診時の3回投与が推奨されていますが、合併症を持たない正期産新生児への予防投与について以下のような文言が新たに追加されました。

（1） 1ヶ月健診の時点で人工栄養が主体（おおむね半分以上）の場合には、それ以降の ビタミン K2シロップの投与を中止してよい。
（2）出生時、生後 1 週間（産科退院時）および 1ヶ月健診時の3 回投与では、我が国および EU 諸国の調査で乳児ビタミンK欠乏性出血症の報告がある。この様な症例の発生を予防するため、出生後3ヶ月までビタミンK2シロッ プを週1回投与する方法もある。
（3） ビタミンKを豊富に含有する食品（納豆、緑葉野菜など）を摂取すると乳汁中のビタミンK含量が増加するので、母乳を与えている母親にはこれらの食品を積極的に摂取するように勧める。

上記（１）を補足しますと、生後１ヶ月の時点でミルクが主体（半分以上）であれば、ミルクの中にはビタミンKが十分量含まれているので、以後のビタミン K2シロップの投与は中止も可能という意味です。

　我が国でも、出生後3ヶ月に達するまで、ビタミンK２シロップを毎週1回投与する方法が全国的に普及しつつあります。ビタミンK２シロップ４回以上内服する場合は有料（出産費用に含まれている施設もあります）となりますが、値段は比較的安いです。当院でも自費となりますがお渡しができますので、希望があればお申し付け下さい。

以上をまとめると
・元気で生まれた赤ちゃんが、生後3週から2ヶ月までの間にビタミンKの不足により脳に突然出血することがある。主に母乳栄養の赤ちゃんに起こりやすく、脳内出血を起こすと重篤な状態となり後遺症を残す、あるいは命に関わることがある。
・ビタミンK2シロップ計３回の内服で、赤ちゃんの脳内出血などを起こす乳児ビタミンＫ欠乏性出血症はほぼ予防可能であるが、計３回の内服でもわずかながら認められている。
・あくまで任意ですが、生後3ヶ月に達するまでの間、ビタミンK2シロップの毎週内服により確実に乳児ビタミンＫ欠乏性出血症を予防する方法がある。ただし生後1ヶ月の時点でミルクが主体（おおむね半分以上）の場合は、以後の内服は中止してもよい。

　アボリジニの聖地として彼らが呼んでいた「ウルル（エアーズロック）」が、1987年にユネスコ世界遺産として登録されました。ウルルは、一枚岩でできており世界最大級ですが､正確には世界で2番目の大きさです。では世界一の一枚岩はどこにあるかというと、同じオーストラリアの西オーストラリア州にある「マウント・オーガスタス」で、ウルルの約2.5倍もあります。
　約50年後の話となりますが、もう一つオーストラリアが世界で1番になると予想されていることがあります。それは、オーストラリアが世界で1番目（最初）に子宮頸がんを撲滅する国になると考えられているのです。

　今回は､子宮頸がんに関するお話です。子宮頸がんは、子宮の入り口にできるがんで、多くのがんと異なり20代後半から多くなり、40歳前後でピークになります。最近は若い世代（20～40代）で増加しています。日本では、年間約1万人が子宮頸がんにかかり、毎年約2,800人の女性が子宮頸がんで亡くなっています。主な発生原因はヒトパピローマウイルス（HPV）の感染です。

　HPVはとてもありふれたウイルスで、性交渉の経験がある女性のうち50～80％はHPVに感染していると推計されています。男性の感染率も同様です。HPVには150種類以上の「型」があり、その中で少なくとも15種類はがんを引き起こす”高リスク型”HPVと呼ばれ、特に16型、18型が子宮頸がん全体の2/3以上の原因となっています。
　HPVに感染する人はたくさんいますが､その多くは免疫力によって排除されます。一部の人は排除されず持続感染（ウイルスを体内に持ち続ける）の状態となります。持続感染期間が長く続くと、がんに進行する可能性のある異常な細胞（“異形成”といいます）が増えてきます。軽度の異形成は、自然に治ることも多いといわれています。しかし高度の異形成（前がん病変）となると、子宮頸がんに進行する可能性が高くなります。そしてHPVの持続感染した一部に､子宮頸がんなどの病気が生じてきます。HPVに感染してから子宮頸がんに進行するまでの期間は、数年～数十年と考えられています。

＜子宮頸がんワクチン（以下HPVワクチン）＞
　HPVワクチンは、高リスク型のHPV16型、18型のHPV感染を防ぐ目的で行われます。ワクチン接種により、16型、18型による子宮頸がんの前がん病変の発生を“95％以上防ぐ”ことができます。効果は､接種後8～10年経っても持続することが確認されています。

＜HPVワクチン定期接種の対象者＞
　小学校6年生から高校1年生の女性です。
（標準的な接種時期は中学1年生）
　対象者は無料（公費助成）でHPVワクチンを接種することができます。
　ワクチンは､標準的には計3回接種します。

＜副反応＞
　接種した部位が赤くなったり、腫れたりすることがあります。これは数日で消えることがほとんどです。たまに微熱が出ることもあります。接種時の痛みや緊張から迷走神経反射を起こし､ふらふら感、冷や汗、血圧低下のため失神してしまうことが稀にあります。これについては、接種直後から30分程度安静にすることで対応が可能です。
　重大な副作用はきわめて稀です。日本国内でワクチン接種をした人の中に痛み、運動障害、不随運動、その他多彩な症状が報告されていますが、同様の症状はワクチンを接種していない同じ年代の女性や男性にも報告されており、因果関係は証明されていません。
また国内で承認された定期接種のワクチンですので、健康被害が生じた場合には「健康被害救済制度」の対象となります。

HPVワクチンは世界中で安全なワクチンとして認められており、2019年2月の時点で
92か国が、国の予防接種プログラムとして導入しています。

　HPVワクチン単独では、すべての型のHPV感染を防ぐことはできません。子宮頸がんの予防にはHPVワクチンによる一次予防がまず大切であり、次に、子宮頸がん検診で早期発見し、早期治療を受けること（二次予防）が重要です。

子宮頚がン予防には、
HPVワクチン接種と成人になった後の定期的な子宮頸がん検診の2つが大切です。

　日本においては、HPVワクチンは2010年から公費で受けられる定期接種になり、接種率は70％以上でしたが、複数の副反応の報告を受けて厚労省が2013年6月に積極的なワクチン接種のすすめを中止しました。そのため「HPVワクチンは危険なワクチン」という誤った印象がまん延してしまい、接種率は1％以下に落ちてしまいました。 このままでは、我が国は子宮頸がんが今後さらに増加することが危惧されています。

　現在、国内外を問わずWHO（世界保健機構）、日本産科婦人科学会、日本小児科学会そしてノーベル賞を受賞された本庶佑氏など多くの医療団体および関係者がHPVワクチン接種の安全性と必要性を訴えています。

　WHOは最新の世界各国における解析結果と科学的根拠に基づき、HPVワクチンの安全性と有効性を繰り返し確認する一方で、日本において若い女性が本来予防しうるHPV関連がんのリスクにさらされている状況を危惧し、安全で効果的なワクチンが使用されていない日本の政策を批判しています。

　アメリカ臨床腫瘍学会も、『HPVワクチン接種は､子宮頸がんを引き起こすいくつかのタイプのHPVによる感染の一次予防に最適な戦略である。ワクチン接種の代わりになりうる予防戦略は他にはない』と推奨しています（2017年）。

　またHPVワクチンの種類についても、積極的に接種している米国、EUにおいては、すでに9価ワクチンが使われています。今後、厚労省が早期に“HPVワクチンの積極的な接種のすすめを再開すること、9価HPVワクチンを承認すること”を願っています。

国が積極的にすすめるまで､待っていては遅すぎます。
定期接種の対象者、定期接種の年齢を過ぎた未接種の女性の方も（有料となりますが）
ぜひ子宮頸がんワクチン接種をお願いします。